動画クリエイター

動画クリエイターとして稼ぐ!年収は?将来性はあるの?

近年、YouTuberの影響により動画クリエイターについて注目が集まっています。YouTuberに限らず、TV・CM・デジタルサイネージなど、様々な分野で動画クリエイターは求められています。

しかし、
「動画クリエイターって稼げるの?」
「動画クリエイターの将来性が大丈夫なの?」
といった疑問が出てくるのではないでしょうか。

そこで本記事では、動画クリエイターの職種や働き方・年収について詳しく解説していきます。

どんな職種があるのか

そもそも動画クリエイターとは、動画・映像制作に関わる仕事全般を指しています。ただ単に撮影した動画を公開するだけが業務ではなく、撮影専門の業務から音響・編集・企画進行なども存在します。


 


様々な業務が存在している動画クリエイターですが、大きく分けて以下の2つの職種に分けられます。


 

どんな職種があるのか

制作系

制作系の動画クリエイターとは、動画や映像の制作や進捗管理を行う仕事です。


 


主な役職は以下の3つです。


 


<プロデューサー>


映像・動画作成案件を統括する業務であり、全ての業務のトップです。基本的に制作詳細はディレクターに伝えるだけで、現場のスタッフとやりとりすることは少なく、クライアントとのやり取りが多くなります。また、案件全体のスケジュールや進行状況の確認を行い、予算管理なども対応しています。


 


<ディレクター>


プロデューサーと共に制作や演出方針を決定・現場への指示を行う仕事です。具体的な制作対応や演出はディレクターが対応していることが多く、現場の実質的な指揮権はディレクターにあります。


 


<アシスタントディレクター(AD)>


ディレクターのサポートを主に行う仕事です。ディレクターの出した指示を現場に伝えることがメインの業務であり、技術系のスタッフとの密なコミュニケーションが必須となってきます。


 


制作系の動画クリエイターの最大の特徴は、動画や映像を編集するだけではなく、企画そのものに関わることです。また、企画した動画の演出考案なども行い、映像制作の指揮をとります。


 

技術系

技術系の動画クリエイターとは、映像や動画や音声の撮影・編集などを行う仕事です。


主な役職は以下の3つです。


 


<編集者>


撮影した映像に編集ソフトを用いてカットやエフェクトなどの加工を加える仕事です。カメラマンやディレクター、ADが撮影してきた映像を編集するため、ディレクターと相談しながら編集作業を進めます。


 


<カメラマン>


映像を撮影する仕事です。小中規模の案件であればカメラマンが1人の場合が多いですが、大規模な案件になればカメラ自体の数が増えるため、複数人で撮影対応を行うこともあります。


 


<音声>


撮影をする際に、出演者の声がきちんと拾えているか確認をしたり、音量の調整をしたりする仕事です。飛行機通過中や、工事現場の音が大きい場合など、音声さんの指示で撮影を一時的に中断することもあります。


 


<CGデザイナー>


専用ソフトを用いて撮影した映像にイラストや特殊映像を挿入する仕事です。映像だけでは伝わりにくい部分も、イラストを挿入することで、より視聴者に伝わりやすい動画にできます。


 


制作系の動画クリエイターは、動画の企画立案・管理をメインの業務としており、技術系は撮影した動画の編集や加工をメインの業務としています。


 

働き方と年収

動画クリエイターの働き方や年収について解説していきます。スマートフォンとインターネット技術の進歩により、年々動画クリエイターの需要は高まっています。フリーランスと正社員では、年収にどのような違いがあるのでしょうか?詳しく検証していきます。


 

働き方と年収

フリーランスの年収は?

フリーランスの動画クリエイターの年収は、平均200万〜500万前後となっています。1件あたりの金額は1万円〜2万円となり、大規模な案件になればより単価が上がります。継続して案件をこなしていくことで、単価が上がるため収入は増加するでしょう。十分なスキルがあり、フリーの動画編集者として活躍している方も多くいます。さらに、他にはない技術を身につけておくことで、報酬の高い案件を受注できるようになったり、継続して大きい案件の依頼を獲得できるでしょう。


 


そのため、フリーランスとして年収を上げていくためには、常にスキルを磨き続ける必要があります。


 

正社員として働く場合の年収は?

映像会社に就職し正社員として働く場合、400万〜700万円前後が年収となります。規模が小さい制作会社の場合、年収を急激に増加させることはできませんが、大手テレビ局などは高い動画編集・マネジメントスキルを保有していれば、年収1000万円以上になることも夢ではありません。また、収入が不安定なフリーランスとは異なり、安定した収入を得られる点が正社員として働く最大のメリットです。しかし、どれだけ技術力が高い場合でも、正社員のため定められた給与をもらうことはできません。


 


自分の技術力に自身があるのであれば、フリーランスの動画クリエイターとして活動した方が、年収をあげることができるでしょう。


 

将来性はあるの?向いている人は

動画クリエイターとしての将来性や向いている人について解説していきます。インターネットとスマートフォンの影響により、様々なジャンルの企業が動画コンテンツの制作に力を入れています。他のジャンルよりも動画クリエイターの将来性は高いと言えるでしょう。


 


しかし年々動画クリエイターを目指す人は増加しており、副業として動画編集を始める人も増えています。長く動画クリエイターとして活動していくためには、他との差別化が非常に重要です。


 

将来性はあるの?向いている人は

需要は増えてきている

動画クリエイターの将来性は、まだまだあると言えます。前述の通り、スマートフォンやインターネットの普及により、映像に触れる機会が増えたため、需要が高まっています。YouTubeやVODの利用率は年々増加しているため、市場規模が大きくなると考えられます。


しかし、テレビに対する需要は下がり続けているため、制作会社で経験を積んだ後に、フリーの動画クリエイターへ転身するのがおすすめです。


 


動画クリエイターは実力と経験次第で、まだまだ収入が増加するジャンルと言えます。収入を増やし、プロのフリー動画クリエイターとして長期間活動していくためには、アマチュアとの差別化を行なっていく必要があります。


 


他にはない編集スキルやデザインスキルを日々磨き上げていきましょう。


 

動画クリエイターに向いている人

動画クリエイターに向いている人は、柔軟性とクリエイティビティがある人です。型にハマった制作対応も必要とされますが、制作物やクライアントの要望によっては、クリエイティブな発想も求められます。さらに、大きな案件を獲得した後も、スキルと知識を磨き続ける忍耐力も必要とされるでしょう。

まとめ

以上、動画クリエイターの職種や働き方・年収について詳しく解説していきました。動画クリエイターは将来性も高く、実績やスキルを身につけてフリーで活動すれば高い収入を得ることも可能です。しかし、編集スキルや経験がなければ、フリーの動画クリエイターとしての活動は難しいでしょう。


 


そのため、フリーで活動する前に正社員としてスキルと経験を積む必要があります。正社員として、動画クリエイターのスキル・経験を身につけながら、他にはない技術とクリエイティビティを磨くことで、常に求められる動画クリエイターとして活動できます。


 

written by chikaru1125

現在、フリーのWebライターとして活動しています。
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