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ネイリストで独立するための準備、ステップアップの方法

ネイリストとして独立したいと思っていても、どこから手をつけていいかわからず、困っている方も多いのではないでしょうか。あらかじめ独立に必要なステップを把握しておくと、準備も始めやすくなります。 
ここでは、ネイルサロンの開業を考えている人に必要な準備、ステップアップの方法について紹介していきます。 

ネイリストとして独立するためにすべきこと

「ネイリストとして独立したい」「将来自分のお店を持ちたい」と思ったら、いくつか準備すべきことがあります。準備不足のまま開業してしまうと、途中で経営がうまくいかなくなり、閉店に追い込まれることもあるので要注意です。 


ネイリストとして独立するために必要なステップを知り、事前準備を怠らないようにしましょう。 


 

ネイリストとして独立するためにすべきこと

独立時期を決める

「いつかネイリストとして独立できたらいいな」などと曖昧な目標を持っているだけでは、しっかりした計画を立てることができません。独立したいと考えているなら、独立する時期を明確に決め、その時期に向かって何をすべきか行動計画を立てましょう。 


独立して成功した人の多くは、しっかり独立時期を決めて準備をしてきた人たちです。「何歳までに」「何年後までに」というように目標を立てることによって、モチベーションも維持しやすくなります。


独立する時期を決めたら、その時期から逆算して、いまやるべきことをピックアップしてみましょう。お金をいつまでにいくら貯めるのか、いつまでに資格を取得すべきかなど、小さな目標を立てていけば独立に向けた準備も加速します。 


 

必要な資格を取得する

ネイリストとして独立するためには、必ずしも資格取得が必要というわけではありません。ただし、無資格よりも資格を取得しておいたほうが、自分の技術力を客観的に示すことができ、信頼度アップにつながります。 


「JNAジェルネイル技能検定試験」「JNECネイリスト技能検定試験」「I-NAIL-A(INA)ジェルネイル技能検定試験」などの基本的なネイルな資格はすべて取得しておきましょう。さらに上級の資格を取得することができれば、サロンのアピールポイントにすることができます。 


 

運営形態を選ぶ

ネイルサロンの運営形態は「店舗型」と「自宅型」の2つのタイプに大きく分けることができます。 


店舗型は店舗を借りてサロンを運営している形態で、自宅型は住居の一部をサロン営業に使う形態となります。 


店舗型の場合、人通りの多い場所を選べば集客しやすく、認知もされやすいため、早い段階から利益を得られるメリットがあります。ただその一方で、家賃が高額になりやすく、コストがかかるデメリットがあります。 


自宅型は家賃が不要で、仕事と家事を両立させやすいメリットがありますが、店舗型に比べて集客が難しく、プライバシーの問題も発生します。しっかり広告宣伝をしないと、お店の存在にすら気づいてもらうことができません。 


店舗型と自宅型はそれぞれ異なるメリット・デメリットがあるため、自分のサロンがどちらに適しているのかよく考え、しっかり戦略を練るようにしましょう。 


 

開業資金を用意する

店舗型と自宅型のどちらを選ぶかによって、開業資金も異なってきます。 


自宅でサロンを開業する場合は、家賃や敷金などが不要になるため、50〜100万円以内で開業することも可能になります。 


一方、人通りの多い場所で店舗を構える場合は、店舗賃貸費などがかかるため、200万円程度の開業資金が必要です。 


従業員などを雇ってサロンを運営していくのであれば、300〜500万円程度の開業資金が必要になります。


どのようなサロンを作るかによって用意すべき開業資金も異なってくるので、まずはお店の形態を明確にし、どのくらいの資金が必要になるのかしっかり計算しておきましょう。 


 

ターゲット層を明確にしてコンセプトを決める

流行に敏感な20代をターゲットにするのと、40代以上の大人の女性をターゲットにするのとでは、提供するネイルデザインも異なってきます。ターゲット層が明確になっていないと、いつまで経ってもコンセプトが定まらず、どのお客さんからも支持を得にくくなるので注意が必要です。 


サロンを進化させることも大切ですが、開業当初に決めたコンセプトやターゲット層はブレずに続けていきましょう。 


オフィスネイルが得意なサロンや、スカルプチュアが得意なサロンなど、サロンの特色を出すことによって、ライバル店と差別化することができ、リピーターも確保しやすくなります。 


 

広告宣伝をする

宣伝しないとお店の存在を知ってもらうことができません。インターネットが主流となりつつある現代社会では、ネット集客に力を入れる必要があります。 


サロンのホームページを開設したり、ツイッターなどのSNSなどでお店のアピールをしたり、日々ネットで集客を行うようにしましょう。 


 

開業届を提出する

起業ではなく、個人事業としてネイルサロンをスタートさせる場合は、税務署に開業届を提出する必要があります。 


出来れば開業届と同時に、「青色申告承認申請書」も提出しておきましょう。確定申告には青色と白色の2種類がありますが、青色申告であれば、さまざまな節税効果を得ることができます。 


ネイルサロンを開業したばかりの頃は、少しでも税金の負担を減らす努力をしましょう。 


 


 

「衛生管理に関する指針」を熟知しておく

いざサロンを開業するとなると、内装に力を入れる人がいますが、ネイルサロンを営業する際は内装よりも衛生面に気を配ることが大切です。 


サロン内にゴミが落ちていたり、嫌な臭いがしたりすると、お客さんに不信感を持たれてしまい、二度と来店してもらうことができません。実際、ネイルサロンを選ぶときに衛生面を重視するお客さんは多いので、おしゃれな内装よりも衛生面に配慮するようにしましょう。 


厚生労働省が「衛生管理に関する指針」という衛生ガイドラインを出しており、設備の管理方法や消毒などが細かく記載されています。衛生面の配慮は売上に直結するので、開業前に衛生ガイドラインを熟知しておきましょう。 


 


 

まとめ

ネイルサロンの開業は決して難しいものではありません。しっかり計画を立ててお金の準備をすれば、ネイリストとして独立することができます。 


ただし、競争の激しい業界なので、しっかり戦略を練っておかないと、開店してもすぐに閉店に追い込まれてしまいます。独立するだけで満足するのではなく、独立後の戦略や計画もしっかり練ってからサロンを開業するようにしましょう。 


 

written by Rei.R

毎月2000文字以上の記事を60本以上執筆しています。